短時間労働で社会保険に加入できる派遣会社5選!週3勤務で厚生年金

短時間労働で社会保険に加入できる派遣会社5選!週3勤務で厚生年金

私は週3日(1週間に24時間)派遣で働いていますが、ついに念願の社会保険に加入できることになりました!

今回私が短時間労働でも社会保険に加入できた理由は、転職したことで、従業員501名以上(厚生年金の被保険者数)の派遣会社で働くことになったからです。

現在従業員数501人以上の大企業のみを対象とする企業規模要件を、「51人以上」まで引き下げる方針で検討が進められていますが、現状では従業員数501人以上の派遣会社や職場は少なく、週3日(1週間に24時間)働いても社会保険に加入できる人は少ないのではないでしょうか。

本日は、週3日勤務の短時間労働でも社会保険(厚生年金)に加入できる派遣会社5選!をご紹介したいと思います。

フルタイムで働けない理由、私の過去のお話、厚生年金保険に加入するメリットなどから始まっていますが、それらを読み飛ばし「短時間労働で社会保険に加入できる派遣会社5選」を読みたい方はこちら

短時間労働者が厚生年金保険に加入するメリット

短時間労働者に社会保険適用拡大

2016年10月から、派遣やパートやアルバイトなどの短時間労働者に対する、社会保険(健康保険、厚生年金保険)の適用が、以前よりも拡大されました。

短時間労働者が厚生年金保険に加入するメリットは以下の3つ。

  1. 自己負担額が減る
  2. 老後に受け取れる年金額が増える
  3. 保障制度が手厚い

自己負担額が減る可能性

フリーランス、自営業、個人事業主などの場合、国民健康保険と国民年金は全額自分で支払う必要があります。

短時間労働でも社会保険に加入したほうが少ない自己負担になる可能性があります。

国民年金の保険料
令和元年度(平成31年4月~令和2年3月まで)は月額16,410円です。 国民年金の保険料は、毎年度見直しがおこなわれます。

週3日で働く私の場合、先月の厚生年金保険料が12,993円だったので、年金支払額でいうと国民年金より3,417円安くなったのです。

厚生年金保険料と健康保険(協会けんぽ等)の健康保険料は、労働者側と雇用者側が原則として折半して支払います。そのため、社会保険に加入すれば、支払うべき保険料を企業が半分負担してくれることになります。

国民年金の場合
国民年金:16,410円
厚生年金の場合
厚生年金:12,993円×2=25,986円

支払う金額は少なくなるのに、国へ支払う金額は多くなるのです。

老後に受け取れる年金額が増える

厚生年金保険に加入すると、国民年金から将来受け取れる基礎年金の額に、在職中に支払った厚生年金の保険料に応じた金額を上乗せしてもらうことができます。

厚生年金保険のほうが、老後に受け取れる年金額が確実に増えるのです。

なぜフルタイムで働かないのか?

5つの収入源を持つ複業家

私は現在、5つの収入源を持つ複業家として生計を立てています。

  1. Webデザイン(週3日の派遣)
  2. ネットショップを中心に様々な販売経路で物販ビジネス
  3. ブログでアフィリエイト
  4. ドロップシッピング
  5. Webサイト構築(フリーランス)

フルタイムで働けない理由

私はアトピー体質を持っているうえに、人間関係が苦手で、どこに働きにいっても、まわりの人のことばかりが気になって疲れてしまうのです。

  • 体質としてアトピー性皮膚炎を持っている
  • ストレスや季節でアトピーが悪化することがある
  • いつも人間関係がうまくいかない
  • どこで働いても常に仕事を辞めたくなる

元々体質としてアトピー性皮膚炎を持っているせいか、季節やストレスでアトピーが悪化するといった爆弾を抱えており、どこで働いても上手くいかず、ストレスでアトピー悪化を繰り返していました。

まさにアトピーに振り回される人生でした。

アトピー悪化で週3日の派遣(ウェブデザイン)の仕事を辞めるアトピー悪化で週3日の派遣(ウェブデザイン)の仕事を辞める

長年フルタイムで人と一緒に働くことに苦痛に感じてきました。

当時フルタイム派遣でWebデザイナーとして働いてきましたが、2016年3月派遣終了で職を失ったことを機にフリーランスへ転向し、Webデザイナーとして週3日派遣で働きながら、ネットショップ、アフィリエイト、フリーのWebデザインなど自分に合った働き方をするようになりました。

ネットビジネスを始める人は、人間関係が苦手な人が多いのではないでしょうか?

フルタイムで働いたほうが楽なことはわかっていますが、働けないのです。

私はまさに人間関係が大の苦手です。他の選択肢がなく「ネットビジネス」の世界へ導かれたのです(笑)

フリーランス最大のデメリット

晴れてフリーランスとして、自由を得たわけですが、いいことばかりではありません。

将来の年金受取額が大幅に少なくなる

フリーランスになると、「国民年金」「国民健康保険」の加入となりますが、これが結構な支払い金額になります。

保険料の支払いを会社に負担してもらえないばかりではなく、将来の受取額が大幅に少なくなります。

自由なはずの個人事業主ですが、一番の悩みどころが年金問題ではないでしょうか。

日本の公的年金は「2階建て」

日本の公的年金は、日本在住の20歳以上60歳未満のすべての人が加入する「国民年金(基礎年金)」と、会社などに勤務している人が加入する「厚生年金」の2階建てになっています。

自営業は基本1階建てで、会社などに勤務している人が「厚生年金」の2階建てになっています。

厚生年金の場合、保険料の支払いが会社と折半のうえ、国民年金のみより2階建て部分があるため将来の受取額が多くなります。

また、障害年金の認定基準が広くなったり、保障が手厚くなります。体調を崩して働けなくなった場合も傷病手当金も出るのです。

そこで私が選択したのは、週3日の短時間派遣とネットビジネスのダブルワークをする働き方です。

従業員数501人以上の勤務先は少ない

しかし実際には従業員数501人以上の派遣会社や職場は少なく、週3日(1週間に24時間)働いても社会保険に加入できる人は少ないのが現状です。

私も週3日の短時間派遣とネットビジネスのダブルワークをするようになってから、約3年半が経ちますが、先日まで従業員数501人以下の派遣会社で働いていたため、ずっと「国民年金」だったのです。

しかし、大手の派遣会社を選べば、短時間労働でも社会保険(厚生年金)に加入できるのです。

それでは、短時間労働でも社会保険(厚生年金)に加入できる派遣会社5選!を紹介していきます。

短時間労働で社会保険に加入できる派遣会社

マイナビスタッフ

マイナビスタッフ

マイナビスタッフは、マイナビグループが運営する人材派遣会社です。

大手優良企業の事務職やクリエイティブ職、高時給、短期、紹介予定派遣などの求人が多数。

経理、人事・総務などの専門事務や一般事務などのオフィス職から、編集・DTPなどのクリエイティブ職、テレマーケティング、販売・サービスなど、幅広い職種のお仕事を紹介しています。

マイナビスタッフは、短時間労働でも就業条件が加入資格を満たしていれば、社会保険(健康保険、厚生年金保険)に加入することができます。

リクルートスタッフィング‎

リクルートスタッフィング

リクルートグループの人材派遣会社「リクルートスタッフィング」。

全国に多数登録拠点があり、『家にいながら派遣登録ができる』オンライン登録があります。

「リクルートスタッフィング」は、短時間労働でも加入条件を満たしている場合、健康保険・厚生年金・介護保険は加入することができます。

リクルートスタッフィングの健康保険は、リクルートのグループ各社が参加し運営しているリクルート健康保険組合への加入となります。

リクルート健康保険組合の保険料率の安さやサービスの充実も大きな特徴の一つです。

パーソルテクノロジースタッフ‎

パーソルテクノロジースタッフ‎

フリーランス・ダブルワークの派遣求人を紹介してくれる「パーソルテクノロジースタッフ」。

国内最大級のエンジニア・Web・IT分野専門の人材派遣会社。

「パーソルテクノロジースタッフ‎」は、短時間労働でも加入条件を満たしている場合、健康保険・厚生年金・介護保険は加入することができます。

フリーランス・ダブルワークでも社会保険に加入できるのは魅力です。

フリーランス・ダブルワークとして派遣の仕事を探している方は、安定収入を得ながら自由な働き方ができる案件の多いパーソルテクノロジースタッフがおすすめ。

マンパワー

マンパワー

派遣求人サイトの『JOBNET』を運営しているマンパワーグループは、世界80カ国以上にサービスネットワークを有する米国マンパワーグループの日本法人です。

ITエンジニア・WEBの派遣なら世界最大級のマンパワーグループがおすすめです。

日本で初めての人材派遣を開始したということもあり、長い歴史の中で得た信頼からか、国内の大手企業や優良企業のにも強い特徴があります。

日本全国で100箇所以上に拠点があるため、場所を選ばずお仕事探しが可能です。

マンパワーグループは、短時間労働の派遣社員も要件を満たせば厚生年金に加入することができます。

テンプスタッフ

テンプスタッフ

パーソルテンプスタッフ株式会社は、東京都渋谷区に本社を置く大手人材派遣会社。

7年連続、人材ビジネス業績ランキング第1位となる人材派遣業界最大級のビジネススケール。

国内437拠点、海外182拠点で人材サービスを提供しており、業界トップクラスの求人数があります。

「テンプスタッフ」は、1週間の所定労働時間が30時間未満または1ヶ月の所定労働日数が15日未満(雇用元の一般社員の4分の3未満)の場合であっても、加入条件を満たしている場合、健康保険・厚生年金保険に加入することができます。